高級エコキュート

呼び出される可能性が高くなると思われるのは、無職の人、20歳代の人、所得が一定以下の人、住民税を納めていない人、買主と売主が同姓のとき。
地域イメージと供給量で優劣に差が出る子供の学校、勤務地など、どうしてもという条件がない限り、物件のエリアや沿線は「イメージの良いところ」に焦点を当てるのが基本です。
予算の都合もあるでしょうから、いくつかの候補地城を挙げて探します。
これは、同じ通勤時間であっても、沿線の違いで将来的に価格に差が出るからです。
首都圏で東京駅から四五分というと、東海道線なら藤沢、常磐線なら柏です。
リクルート発行の『週刊住宅情報』で同程度の物件を比較してみると、新築の価格は藤沢を100として柏が70。
これが中古で比較すると藤沢の100に対して柏は66程度になってしまいます。
柏のほうが価格が下がりやすいという傾向がわかります。
新築の価格差が小さくないので柏にも魅力がありますが、しかし、時間が経つにつれて格差がどんどん開いていくのは買換えるには大いに不利な要素です。
第一次取得者層を狙って、デベロッパーが大量にマンションを供給した沿線があります。
東武伊勢崎線、常磐線、埼京線などがそれです。
これらの沿線で供給された物件は、価格水準がほぼ一定ですから、いわばドングリの背比べ。
いずれここから大量に中古マンションが発生してきます。
しかし、それらはどこといって特徴のないものが大部分ですから価格のタタキ合いがはじまるでしょう。
相場は思った以上に下落する可能性もありますから、こうした沿線は避けるほうが無難です。
マンションが林立する地域は避けるのが得策前項でも述べましたが、大量にマンションが供給された地域からは大量に中古マンションが発生してきます。
一つのエリアで年間に中古マンションに買い手がつく数には限りがあります。
いくらマンションが多くても、その地域に目を向ける購入希望者は急増しないからです。
誰かが売り急いで値段を下げれば、それが事例になって他のマンションが足を引っ張られることがよくあります。
こういう地域のマンションは価格が下がりやすいのです。
また逆に、マンション価格が上昇していく過程でも、同じようなマンションが林立していては稀少性がなく、価格が上がりにくいことが実証されています。
電車の中から見渡すと、何十棟ものマンションが重なって見えるこうした場所は、大規模開発でかなり環境が充実しているなどの付加価値がない限り避けるべきです。
マンション用地として最も多いのが工場跡地。
工場移転が多いのが直接の要因ですが、面積がまとまっていて、近隣問題が解決しやすいのも要点に挙げられます。
当然、デベロッパーとしては準工業地城での供給が多くなります。
準工業地城というのは″工場が建てられる地域〟ということですが、すでに同辺が住宅街化しているときは気にする必要はありません。
住宅を取り壊して工場を建てるという企業はないからです。
しかし、隣接地や周辺に工場があり、操業している場合は十分なチェックが必要です。
できれば避けるべきです。
騒音、臭気、振動、車両の出入り、危険物の使用などなど。
一見環境に影響を及ぼさないように見える工場でも、思わぬ弊害が生じる場合もあります。
「曜日を変えて、天候を変えて見にいったが大丈夫だった。
けれど、住んでみると夜間操業でうるさくてかなわない」という実例もあります。
さらに、準工業地城も建てやすい場所には既にマンションが建ってしまったということもあります。
好立地はほとんどなくなってしまったのです。
新築マンションを買うか中古マンションを買うかは、表面の価格の違いだけで決めてはいけません。
それぞれにメリット・デメリットがあり、購入者の家族構成やライフスタイルによって向き不向きがあります。
それらをじっくり確かめた上で、どちらを選択するべきかを決めるようにしなければなりません。
新築マンションの特徴：仕様・設備が斬新・公庫融資をはじめ各種ローンが借りやすい・モデルルームだけでは希望するタイプの実感がつかめない・遠隔地の立地が増えている。
中古マンションの特徴：現状有姿による売買が基本で、クロス、ジュウタンなどのリフォーム費用がかかる・仲介手数料など購入のための諸費用が必要・実際の住戸内部、眺望、日照が確認できる・管理の善し悪しが確認できる・比較的交通利便な立地が多い。
新築マンションと中古マンションでは広告の打ち方も違っています。
それぞれについて見ていきましょう。
主な方法は、新聞本紙掲載、新聞折り込みチラシ、住宅情報誌の三種類です。
新聞本紙掲載と住宅情報誌は、物件の情報量は制約されますが、購読者数が多いので広域から購入希望者を集めることを狙って行なわれます。
一方折り込みチラシは、エリアは狭くなりますが情報量が多いので、購入希望者が多いと見られる地元などの一定地域に集中的に情報を流すときに用います。
新築マンションは、住宅金融公庫や国土利用計画法に基づく審査があるために、許可が下りるまでは〝予告広告〟にしなければならず、具体的な価格を表示することができません。
したがって、「最多価格帯3500万円台一専有面積65・00扉～67・00m)」などという抽象的な表示に止めることになります。
この価格帯がクセモノです。
低ければ低いほどインパクトがありますから、故意に低価格帯の戸数を増やす作戦を取ることもあります。
専有面積を狭くして価格を下げるデベロッパーも少なくありません。
したがって物件を比較するときは、最多価格帯ではなく、坪単価(価格÷専有面積)で行なうことが大事です。
マンション購入を思い立ったら、リクルート社発行の『週刊住宅情報』のカラーページ(分譲中)と、その前にある先取り情報の両方を読んで比較するとよいでしょう。
また、デベロッパーが募っている〝友の会″の会員になるのも最新情報を入手するよい方法です。
これも広告宣伝活動の一環ですが、一般広告よりも有利に情報を入手できることがあります。
中古マンションは新開折り込みチラシ(郵便受けに直接投函する場合もある)と住宅情報誌による広告が中心で、このほかに業者間のチラシがあります。
中古マンションの仲介業者は、自社が買主をみつければ売主・買主の双方から手数料をもらうことができ、これを〝ダブル〟と呼んでいます。
それに対して、他の業者に買主を見つけてもらうと売主の分しか手数料がもらえません。
これを″シングル〟と言います。
言うまでもなく仲介業者にとってはダブルが有利ですから、基本的にダブルを前提にして活動しています。
したがって、費用がかさむのに仲介業者が独自にチラシを打つのはダブルが狙えるから物件は売れ残っているのではなく、結構魅力的な物件が多いと見ることができるのです。
住宅情報誌は広域を対象にしていますが、伸介業者もこれを商売の情報として活用しています。
『週刊住宅情報』の中古物件欄の「特記事項」欄には、★印がついている物件があります。
これは「他社が買主を付けてもかまわない」という意思表示です。
本来の意味は違うのですがさほどダブルに執着していないわけで、全部がそうだとは言いませんが価格が割高だったり、何らかの理由で売りにくい物件が多いようです。
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